投資信託の選び方(リート市場)

投資家から集めた資⾦をおもに不動産(オフィスビル、住宅、ショッピングモール、商業施設など)で運⽤する投資信託です。相対的に⾼いインカムゲインの獲得が期待でき株式と債券とも違う値動きをすることから「分散効果」が期待できます。

リート投資の魅⼒

魅力1相対的に⾼いインカムゲイン

リートは制度上利益の90%超を分配すれば法⼈税が課税されない仕組みであるため、株式と⽐べて⾼い分配⾦を得ることができます。

魅力2少額で不動産投資が可能

実物の不動産に投資するには、少なくとも数千万円単位、多くの場合には億円単位の多額の資⾦が必要になりますが、リートは不動産を証券化しているので、少額から投資が可能です。

魅力3⼀般的にインフレに強い

⼀般的に、不動産の資産価値や不動産賃料はインフレ時には上昇していく傾向があります。

リート投資のイメージ

ピンチアウトで拡大できます

投資家→投資→リート、リート→投資損益→投資家 リート→投資→不動産、不動産→賃貸収入 売買損益等→リート
出所:投資信託協会資料等を基にニッセイアセットマネジメント (株)作成

各国・地域のリート配当利回りと10年国債利回り

欧州

時価総額 11兆4,737億円
リート配当利回り 6.06%
10年国債利回り -
利回り格差 -

英国

時価総額 6兆1,267億円
リート配当利回り 4.09%
10年国債利回り 0.23%
利回り格差 3.85%

フランス

時価総額 2兆6,776億円
リート配当利回り 12.66%
10年国債利回り -0.11%
利回り格差 12.77%

アジア・オセアニア(除く⽇本)

時価総額 14兆1,236億円
リート配当利回り 5.98%
10年国債利回り -
利回り格差 -

シンガポール

時価総額 4兆5,884億円
リート配当利回り 6.11%
10年国債利回り 0.90%
利回り格差 5.20%

豪州

時価総額 6兆5,680億円
リート配当利回り 6.50%
10年国債利回り 0.89%
利回り格差 5.61%

⽇本

時価総額 11兆6,365億円
リート配当利回り 4.82%
10年国債利回り -0.03%
利回り格差 4.85%

⽶国

時価総額 83兆4,610億円
リート配当利回り 4.92%
10年国債利回り 0.64%
利回り格差 4.28%

リート配当利回り:S&P 各国・地域別 REITインデックスの平均配当利回り
各国債券:各国の10年国債利回り(⼩数点第三位を四捨五⼊)
出所:ブルームバーグ、S&Pのデータを基にアセットマネジメントOne(株)作成(2020年4月30日時点)
指数の詳細は巻末をご参照ください。

世界経済の景気で変動する賃料⽔準や空室率を定期的に確認しましょう。

株式とも債券とも違う動きをすることによる“分散効果”が期待できる投資資産であるリート。
世界経済の景気で変動する賃料⽔準や空室率を定期的に確認しましょう。

グローバル オフィス賃料推移

ピンチアウトで拡大できます

(年/月) 2010/3:米国 100 シンガポール 100 豪州 100 日本 100 2012/3:米国 110程度 シンガポール 140程度 豪州 120程度 日本 90程度 2014/3:米国 125程度 シンガポール 145程度 豪州 115程度 日本 85程度 2016/3:米国 140程度 シンガポール 140程度 豪州 135程度 日本 100程度 2018/3:米国 140程度 シンガポール 140程度 豪州 180程度 日本 110程度 2020/3:米国 145程度 シンガポール 160程度 豪州 210程度 日本 125程度

データ期間:2010年3月~2020年3月(四半期)
出所:ブルームバーグ等のデータを基にニッセイアセットマネジメント(株)作成

グローバル オフィス空室率推移

ピンチアウトで拡大できます

(年/月)(%) 2010/3:米国 12程度 シンガポール 7.5程度 豪州 8程度 日本 8.5程度 2012/3:米国 10.5程度 シンガポール 10程度 豪州 10程度 日本 9程度 2014/3:米国 10程度 シンガポール 4程度 豪州 6程度 日本 6.5程度 2016/3:米国 9程度 シンガポール 7程度 豪州 7程度 日本 4程度 2018/3:米国 8程度 シンガポール 8程度 豪州 8程度 日本 3程度 2020/3:米国 10程度 シンガポール 3程度 豪州 4程度 日本 1.8程度

データ期間:2010年3月~2020年3月(四半期)
出所:ブルームバーグ等のデータを基にニッセイアセットマネジメント(株)作成

お問い合わせ

電話で相談する

投信デスク

電話受付時間銀行窓口営業日の午前9時~午後5時

  • 目論見書のご請求はこちら。

お店で相談する

お近くの資産運⽤ご相談窓⼝

休⽇営業店舗ご相談窓⼝

マイダイレクト投資信託サービスの内容・操作に関する事項

インターネットバンキング ヘルプデスク

  • 平日9時~21時
  • 土日9時~17時
  • 土日以外の祝日・振替休日、12月31日~1月3日、5月3日~5月5日はご利用できません。
  • 平日の午後5時~午後9時は操作に関するお問い合わせのみとなります。

投資信託についてのご注意事項(必ずお読みください)

  • 投資信託は預金ではなく、預金保険の対象ではありません。
  • 投資信託は、元本・分配金が保証された商品ではありません。
  • 投資信託は、次の要因により、お受け取り金額が投資元本を下回ることがあります。
    • 組み入れ有価証券(株式・債券・リート等)等の値動き(価格変動リスク)があります。
    • 組み入れ有価証券(株式・債券・リート等)等の発行者の信用状態の悪化によるリスク(信用リスク)、国情・財務状況等の変化およびそれらに関する外部評価の変化等によるリスク(カントリーリスク)があります。
    • 外貨建て資産に投資するものは、この他に為替相場の変動によるリスク(為替変動リスク)があります。
    • 詳しくは各ファンドの目論見書等をご確認ください。
  • 投資信託のお申し込みにあたっては、当行所定の申込手数料がかかるほか、保有期間中には信託報酬、監査報酬、有価証券売買時の売買委託手数料等が信託財産から差し引かれます。また一部のファンドには、換金時に換金手数料がかかるものや信託財産留保額が基準価額から差し引かれるものがあります。これらの手数料等は、各ファンドにより異なるため、具体的な金額、計算方法を表示することができません。詳しくは、各ファンドの目論見書等にてご確認ください。
  • 〈はまぎん〉マイダイレクト投資信託サービスでは、一部申込手数料のキャッシュバックがあります。
  • 一部のファンドには、信託期間中に中途換金できないものや、特定日にしか換金できないものがあります。詳しくは各ファンドの目論見書等をご確認ください。
  • 投資信託の運用による損益は、投資信託を購入されたお客さまに帰属します。
  • 横浜銀行で購入された投資信託は投資者保護基金の対象ではありません。
  • 投資信託は設定・運用を投信会社がおこなう商品です。
  • お申し込みの際は、購入されるファンドの最新の目論見書および目論見書補完書面をお渡ししますので、必ず内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。目論見書および目論見書補完書面は横浜銀行の本支店等に用意しています。

このページをシェア