つみたてNISA

横浜銀行のつみたてNISAの特長は? 1.毎月1,000円からつみたて可能(窓口では5,000円からつみたて) 2.給与受取口座や生活費口座などから自動でつみたて 3.申し込みはスマホか窓口で つみたてNISAは購入時手数料無料、運用益は非課税。

横浜銀行のつみたてNISAの特長は? 1.毎月1,000円からつみたて可能(窓口では5,000円からつみたて) 2.給与受取口座や生活費口座などから自動でつみたて 3.申し込みはスマホか窓口で つみたてNISAは購入時手数料無料、運用益は非課税。

キャンペーン実施中

はじめての資産形成を応援 スマホで完結つみたてNISAはじめよう! キャンペーン期間:2021.2.1(月)~2021.5.31(月) キャンペーン条件をすべて満たしたお客さま全員に現金2,000円をプレゼント!さらに、給与振込口座を横浜銀行にご指定のお客さまは、プラス3,000円で合計5,000円をプレゼント!

プレゼントについて

キャンペーン条件をすべて満たした個人のお客さま全員に、現金2,000円をプレゼント!
さらに、給与振込口座を横浜銀行にご指定のお客さま(※)は、プラス3,000円で合計5,000円をプレゼント!

  1. 「給料」「給与」「賞与」「キユウリヨウ」「キユウヨ」「シヨウヨ」と記載のある入金が、2020年10月1日(木)~2021年5月31日(月)に1回以上あるお客さま。

キャンペーン概要

キャンペーン期間

2021年2月1日(月)~2021年5月31日(月)

キャンペーン条件

キャンペーンお申込時点のお客さまの状況により、キャンペーン条件が異なります。

  1. つみたてNISA口座は、すべての金融機関を通じて、お1人さまにつき1口座のみ開設が認められています(金融機関の変更等をおこなった場合を除く)。
[キャンペーンのお申込時点でつみたてNISA口座を開設していないお客さま]キャンペーン条件:次の項目を満たす必要があります。 A.投資信託口座開設申込サービス(スマホ)でつみたてNISA口座開設とつみたてNISA契約のお申し込み※1[2021年2月1日~2021年5月31日] C.普通預金口座の残高が30.000円以上(複数の口座をお持ちのお客さまは合計金額)[2021年5月31日時点] [キャンペーンのお申込時点でつみたてNISA口座を投資信託口座開設申込サービスにて開設済かつつみたてNISA契約をしたことがないお客さま]キャンペーン条件:次の項目を満たす必要があります。 B.インターネットバンキングでつみたてNISA契約のお申し込み※2 (終了年月を設定しないお申し込みが対象です)[2021年2月1日~2021年7月31日] C.普通預金口座の残高が30.000円以上(複数の口座をお持ちのお客さまは合計金額)[2021年5月31日時点]
  • ※1
    投資信託口座開設申込サービスにて、つみたてNISA口座開設のみお申し込みをされたお客さまは、キャンペーン条件BかつCを満たした場合、本キャンペーンの対象となります。
  • ※2
    条件BのインターネットバンキングにてつみたてNISA契約のお申し込みをされる場合、つみたてNISA口座開設が完了している必要があります。つみたてNISA口座開設は最短2~3営業日で完了しますが、税務署での確認の結果、他金融機関にてすでにNISA口座を開設されている等の理由により、当行でつみたてNISA口座の開設ができない場合は、つみたてNISA口座を無効とする手続きをおこない、ご連絡いたします。(税務署での確認は、通常約2~3週間程度かかります)。

プレゼント入金時期

2021年9月中につみたてNISA契約の指定預金口座に入金されます。

キャンペーンの注意事項

人気のファンドが知りたい!みんなは何を選んでる?

つみたてNISA販売件数ランキング

  1. 1
    つみたて日本株式(日経平均)
  2. 2
    つみたて8資産均等バランス
  3. 3
    つみたて4資産均等バランス
  4. 4
    つみたて先進国株式
  5. 5
    セゾン資産形成の達人ファンド

「毎月1万円」を10年間つみたてた場合のシミュレーション

最も変動が少ないシミュレーション結果となったのはいろいろな資産にバランスよくつみたてた場合でした。株式全般につみたてた場合、変動は大きいですが、運用益は比較的高い結果となりました。

つみたてた投資元本:120万円/つみたて投資開始10年後の評価額:先進国株式 約232万円/運用益:112万円 つみたてた投資元本:120万円/つみたて投資開始10年後の評価額:日本株式 約226万円/運用益:106万円 つみたてた投資元本:120万円/つみたて投資開始10年後の評価額:バランス型 約182万円/運用益:62万円 つみたてた投資元本:120万円/つみたて投資開始10年後の評価額:新興国株式 約168万円/運用益:48万円

取扱商品

投資できる商品はすべて購入時手数料無料。
国が定めた基準を満たした厳選商品だけです。

厳選!横浜銀行の「つみたてNISA」商品ラインアップ

インデックス型

横にスクロールできます

商品名 運用会社 ファンドの特色 信託報酬
(年率・税込み)
つみたて日本株式
(TOPIX)
三菱UFJ国際投信 わが国の株式市場(TOPIX)と連動する投資成果をめざします。 0.1980%
つみたて日本株式
(日経平均)
三菱UFJ国際投信 わが国の株式市場(日経平均)と連動する投資成果をめざします。 0.1980%
つみたて先進国株式 三菱UFJ国際投信 日本を除く先進国の株式市場の値動きに連動する投資成果をめざします。 0.220%
つみたて先進国株式
(為替ヘッジあり)
三菱UFJ国際投信
  • 日本を除く先進国の株式市場の値動きに連動する投資成果をめざします。
  • 為替ヘッジをおこない、為替リスクの低減を図ります。
0.220%
つみたて新興国株式 三菱UFJ国際投信 新興国の株式市場の値動きに連動する投資成果をめざします。 0.3740%
グローバル株式ファンド(愛称:The GDP) スカイオーシャン・アセットマネジメント 国内総生産(GDP)の構成比率をもとに日本、先進国(日本を除く)、および新興国の株式に投資をおこないます。 0.638%程度
つみたて4資産均等
バランス
三菱UFJ国際投信 日本を含む先進国の株式・債券の値動きに連動する投資成果をめざします。 0.2420%
つみたて8資産均等
バランス
三菱UFJ国際投信 日本を含む世界各国の株式、債券、リートの値動きに連動する投資成果をめざします。 0.2420%
アクティブ型

横にスクロールできます

商品名 運用会社 ファンドの特色 信託報酬
(年率・税込み)
コモンズ30ファンド コモンズ投信 30年の長い目線を持って成長が期待できるグローバルな日本企業30社程度に厳選投資をおこない、高い運用成果をめざします。 1.078%以内
ひふみプラス レオス・キャピタルワークス 国内外の上場株式を主要な投資対象とし、市場価値が割安と考えられる銘柄を選別して長期的に投資します。 1.0780%以内
セゾン資産形成の達人ファンド セゾン投信 長期的な視点で個別銘柄の調査をおこなうファンドへの投資を通じて、世界の株式に分散投資します。 1.35%±0.2%程度
セゾン・バンガード・グローバルバランスファンド セゾン投信 ローコスト・ハイクオリティ運用で定評のあるバンガードのインデックスファンドに投資し、日本を含む世界の株式と債券に分散投資します。 0.57%±0.02%程度

つみたてNISAで投資をはじめた人の感想

2018年1月にスタートした「つみたてNISA」。口座開設数は制度開始約2年で180万口座を突破しました。
実際につみたてNISAで投資をはじめた人の感想を見てみましょう!

つみたてNISAで投資をはじめた感想や気持ちの変化について教えてください。

非常にそう思う/多少そう思う/どちらともいえない/あまりそう思わない/まったくそう思わない、の5段階の選択肢

  • 「非常にそう思う+多少そう思う」率
はじめてよかった 70% 7割の人が「つみたてNISA」をはじめてよかったと回答。多くの人がつみたてNISAでの投資に満足しているようです。
思っていたよりも簡単 74% 「案ずるより産むが易し」。まずは、小額からでもやってみることが大切かもしれませんね。
手間なく続けることができる 80% つみたて投資は一度手続きをすれば、設定した金額を毎月自動でつみたて。これなら忙しい方でも手間なく資産運用が続けられそうですね。

n=1,442

  • 出所:三菱UFJ国際投信調べ
  • 調査時期:2018年9月~2019年3月(当期間の平均値を使用)
  • 調査方法:インターネットリサーチ
  • 対象:20~69歳の男女10,000人のうち、「つみたてNISAを利用している」と回答した人から各月206名を抽出

つみたてNISAとは?

“自動積立”の仕組みを利用して、少額から「投資信託」にコツコツ投資。
非課税のメリットを受けながら、無理なく手間なく将来を見据えた資産形成ができる制度です。

投資できる商品は国の基準を満たした長期運用向け投資信託に限定されているので、はじめての投資で何を選べばよいかわからない方、投資先を考える時間を節約したい方にピッタリ。

つみたてNISAの対象となる投資信託※1は、安定的な資産形成を目指す、長期・積立・分散投資に適した商品となるよう

  • 販売手数料が0円(ノーロード※2)で、信託報酬※3も低い商品
  • 頻繁に分配金が支払われない商品

などの法令上の条件が設けられています。

  1. ※1
    対象商品は金融庁ウェブサイトに公表されます。
  2. ※2
    つみたてNISAの対象商品となるETFには、通常、販売手数料がかかります。
  3. ※3
    投資信託の保有期間中、投資信託の純資産総額から差し引かれる運用管理費用。
  • 出所:金融庁「つみたてNISA早わかりガイドブック」

年間40万円、最長で20年間非課税のメリットを受けながら投資ができます。

つみたて投資をした結果30万円の利益が出た場合、通常なら税金分60,945円が差し引かれた残り239,055円が実際の手取りですが、つみたてNISA制度を活用することで30万円の利益すべてを手取りとして得ることができます。

つみたて投資した結果:利益30万円 つみたてNISAを利用しない場合:手取り239,055円 税金※60,945円 ※利益の20.315%(所得税+復興特別所得税) つみたてNISAを利用した場合:利益30万円がすべて手取りに!

安定的な資産形成のキーワードは「長期」「つみたて」「分散」です。 国内外の株式・債券などへの「分散投資」を毎月自動の「つみたて方式」で「長期間」続けることで運用成果がプラスになる可能性が高まると考えられています。

実際に「長期」「つみたて」「分散」にしたがって投資を続けた場合のデータを見てみましょう。毎月同額ずつ積立方式で分散投資を続けた人の運用成果の分布グラフです。(1985年~)
棒が赤ければ成果はマイナス、青ければプラスです。
1985年以降20年間つみたて投資をされた方は投資収益率が年率2~8%のプラス成果に収まっていることがわかります。

  • 過去の実績を示したものであり、将来の成果をお約束するものではありません。

金融庁ウェブサイト掲載『長期・積立・分散投資の効果』

国内外の株式・債券に分散投資した場合の収益率の分布 20年の保有期間では、投資収益率2~8%(年率)に収斂。 保有期間5年:100万円が5年後に72万円~173万円 保有期間20年:100万円が20年後に185万円~321万円 (注)1985年以降の各年に、毎月同額ずつ国内外の株式・債券の買付けを行ったもの。各年の買付け後、保有期間が経過した時点での時価をもとに運用結果及び年率を算出している。

出所:つみたてNISAについて(平成29年6月 金融庁)

目的にあわせて選べるNISA

NISA つみたてNISA ジュニアNISA
対象者 日本に居住する20歳以上の方
(口座開設の年の1月1日時点)
日本に居住する20歳以上の方
(口座開設の年の1月1日時点)
日本に居住する0歳~19歳の方
(口座開設の年の1月1日時点)
年間の投資上限額 120万円 40万円 80万円
非課税期間 最長5年間 最長20年間 最長5年間
購入方法 一括投資またはつみたて投資 つみたて投資 一括投資またはつみたて投資
対象となる当行商品 当行で取り扱う株式投資信託(つみたてNISA専用ファンドを除きます) つみたて投資NISA専用投資信託 当行で取り扱う株式投資信託(つみたてNISA専用ファンドを除きます)

詳細

詳細

詳細

  1. STEP1確認書類をご準備ください。

    • マイナンバーカード

    または

    • マイナンバー通知カードと運転免許証

    本人確認書類情報は、あとから入力いただくこともできます。あとから入力する場合は、STEP2にお進みください。

  2. STEP2「スマホで完結 投資信託口座開設申込サービス」ボタンより、「投資信託口座開設申込サービス」画面へお進みください。

    スマホで完結投資信託口座開設申込サービス新しいウィンドウで開きます

  3. STEP3お客さまの状況に合わせて、ボタンを選択してください。

  4. STEP4口座情報を入力してください。

    投信口座と同時にNISA口座、つみたてNISA口座の開設が可能です。

  5. STEP5暗証番号・確認パスワードを入力してください。

    「メールアドレス確認用パスワード」を記載したメールが届きます。「暗証番号・確認パスワード入力」画面にて、暗証番号・確認パスワードを入力してください。

  6. STEP6お申し込みいただくファンドを選択し、各種書面をご確認のうえ、金額等必要事項を入力してください。

    • 入力途中での保存が可能です。再開する場合は、お送りするメールに記載のURLから再開してください。
  7. STEP7確認書類情報を入力してください。

    確認書類情報をあとから入力される方は、STEP6の後にお送りするメール([投信口座開設申込]申込仮受付のご連絡)に記載のURLから再開してください。

  8. STEP8受付完了後、最短2営業日以内に口座開設完了メールまたは開設不可メールがとどきます。

    税務署での確認の結果、他金融機関にてすでにNISA口座を開設されている等の理由により、当行でNISA口座を開設できない場合は、NISA口座を無効とする手続きをおこない、ご連絡いたします。
    税務署での確認は、2~3週間程度かかります。
    つみたてNISAをご契約の場合、初回引き落とし日は、税務署での確認後となります。

よくあるお問い合わせ

よくあるお問い合わせ新しいウィンドウで開きます

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投資信託についてのご注意事項

  • 投資信託は預金ではなく、預金保険の対象ではありません。
  • 投資信託は、元本・分配金が保証された商品ではありません。
  • 投資信託は、次の要因により、お受取金額が投資元本を下回ることがあります。
  • 組み入れ有価証券(株式・債券・リート等)等の値動き(価格変動リスク)があります。
  • 組み入れ有価証券(株式・債券・リート等)等の発行者の信用状態の悪化によるリスク(信用リスク)、国情・財務状況等の変化およびそれらに関する外部評価の変化等によるリスク(カントリーリスク)があります。
  • 外貨建て資産に投資するものは、この他に為替相場の変動によるリスク(為替変動リスク)があります。
  • つみたてNISA用のファンドのお申し込みにあたっては、申込手数料はかかりませんが、保有期間中には信託報酬、監査報酬、有価証券売買時の売買委託手数料等が信託財産から差し引かれます。これらの手数料等は、各ファンドにより異なるため、具体的な金額、計算方法を表示することができません。詳しくは、各ファンドの目論見書等にてご確認ください。
  • 投資信託の運用による損益は、投資信託を購入されたお客さまに帰属します。
  • 横浜銀行で購入された投資信託は投資者保護基金の対象ではありません。
  • 投資信託は設定・運用を投信会社がおこなう商品です。
  • お申し込みの際は、購入されるファンドの最新の目論見書および目論見書補完書面をお渡ししますので、必ず内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。目論見書および目論見書補完書面は横浜銀行の本支店等に用意しています。

当ページで用いた指数の詳細についてのご説明

  • 日経平均株価(日経225)とは、東京証券取引所第一部上場銘柄のうち代表的な225銘柄を対象として日本経済新聞社により算出、公表される株価指数です。当指数は、増資・権利落ち等の市況とは無関係の株価変動要因を修正して連続性を持たせたもので、わが国の株式市場動向を継続的に捉える指標として、広く利用されています。日経平均株価(日経225)に関する知的財産権その他一切の権利は日本経済新聞社に帰属します。日本経済新聞社は、日経平均株価(日経225)の内容を変える権利および公表を停止する権利を有しています。当ファンドは、委託会社等の責任のもとで運用されるものであり、日本経済新聞社は、その運用および当ファンドの取引に関して、一切の責任を負いません。日本経済新聞社は、日経平均株価(日経225)を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延または中断に関して、責任を負いません。
  • 東証株価指数(TOPIX)とは、東京証券取引所第一部に上場する内国普通株式全銘柄を対象として算出した指数で、わが国の株式市場全体の値動きを表す代表的な株価指数です。TOPIXの指数値およびTOPIXの商標は、東京証券取引所の知的財産権であり、株価指数の算出、指数値の公表、利用などTOPIXに関するすべての権利およびTOPIXの商標に関するすべての権利は東京証券取引所が有します。東京証券取引所は、TOPIXの指数値の算出もしくは公表の方法の変更、TOPIXの指数値の算出もしくは公表の停止またはTOPIXの商標の変更もしくは使用の停止を行うことができます。東京証券取引所は、TOPIXの商標の使用もしくはTOPIXの指数の引用に関して得られる結果について、何ら保証、言及をするものではありません。東京証券取引所は、TOPIXの指数値およびそこに含まれるデータの正確性、完全性を保証するものではありません。また、東京証券取引所は、TOPIXの指数値の算出または公表の誤謬、遅延または中断に対し、責任を負いません。本件インデックス・ファンドは、TOPIXの指数値に連動した投資成果を目標として運用しますが、本件インデックス・ファンドの基準価額とTOPIXの指数値が著しくカイ離することがあります。本件インデックス・ファンドは、東京証券取引所により提供、保証または販売されるものではありません。
    本資料における「日本株式」は、東証株価指数(TOPIX)(配当込み)を使用しています。

『「毎月1万円」を10年間つみたてた場合のシミュレーション』について

  • 本シミュレーションは10年間つみたて投資をした場合のイメージを持っていただくために市場指数を用いて作成したものです。
  • 本シミュレーションは、ファンドの投資成果ではなく、将来の投資成果に関して示唆を与えるものではありません。また、あくまで一定期間の試算であり、10年間のつみたて投資の結果がプラスになることを保証するものではありません。シミュレーションの結果は、四捨五入して表示しています。指数の詳細は以下【本シミュレーションで使用している指数の詳細について】をご覧ください。
  • つみたてシミュレーションは将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。また、値動きによっては「積立投資」よりも「一括投資」の方が結果的に有利となる場合もあります。また、費用・税金等は考慮していません。
  • 本シミュレーションは、Bloombergのデータを基に三菱UFJ国際投信が計算、作成しています。

本シミュレーションで使用している指数の詳細について

  • 日本株式:日経平均株価(日経225)とは、東証一部上場銘柄のうち代表的な225銘柄を対象とした指数で、株式会社日本経済新聞社が算出、公表しています。
  • 国内株式:東証株価指数(TOPIX)とは、東証一部上場銘柄を対象とした指数で、株式会社東京証券取引所が算出、公表しています。
  • 先進国株式:MSCI Kokusai Index(MSCIコクサイ インデックス)(ヘッジなし・円換算ベース)/ MSCI Kokusai Index(MSCIコクサイ インデックス)(円ヘッジ・円換算ベース)とは、MSCI Inc.が開発した株価指数で、日本を除く世界の先進国で構成されています。当該指数に関する著作権等知的財産権すべては、MSCI Inc.に帰属します。MSCI Kokusai Index(MSCIコクサイ インデックス)(ヘッジなし・円換算ベース)は、MSCI Kokusai Index(MSCIコクサイ インデックス)(米ドルベース)をもとに、三菱UFJ国際投信が計算したものです。
  • 新興国株式:MSCIエマージング・マーケット・インデックスとは、MSCI Inc.が開発した株価指数で、世界の新興国で構成されています。当該指数に関する著作権等知的財産権すべては、MSCI Inc.に帰属します。MSCIエマージング・マーケット・インデックス(円換算ベース)は、MSCIエマージング・マーケット・インデックス(米ドルベース)をもとに三菱UFJ国際投信が計算したものです。
  • 国内債券:NOMURA-BPI総合は、野村證券株式会社が発表しているわが国の代表的な債券パフォーマンスインデックスです。同指数は野村證券株式会社の知的財産であり、当ファンドの運用成果に関し、野村證券株式会社は一切関係ありません。
  • 先進国債券:FTSE世界国債インデックス(除く日本)は、FTSE Fixed IncomeLLCにより運営され、日本を除く世界主要国の国債の総合収益率を各市場の時価総額で加重平均した債券インデックスです。FTSE世界国債インデックス(除く日本、ヘッジなし、円換算ベース)は、FTSE Fixed Income LLCが公表するFTSE世界国債インデックス(除く日本、ヘッジなし、米ドルベース)をもとに、三菱UFJ国際投信が計算したものです。
  • 新興国債券:JPモルガンGBIグローバル・ダイバーシファイド(円換算ベース)は、J.P.モルガン・セキュリティーズ・エルエルシーが算出し公表している指数で、現地通貨建てのエマージング債市場の代表的なインデックスです。当指数は、J.P.モルガン・セキュリティーズ・エルエルシーが発表しており、著作権はJ.P.モルガン・セキュリティーズ・エルエルシーに帰属しております。JPモルガンGBI-EMグローバル・ダイバーシファイド(円換算ベース)とは、J.P.モルガン・セキュリティーズ・エルエルシーが算出し公表しているJPモルガンGBI-EMグローバル・ダイバーシファイド(ドルベース)をもとに、三菱UFJ国際投信が計算したものです。
  • 国内リート:東証REIT指数(配当込み)は、株式会社東京証券取引所が算出、公表しています。
  • 先進国リート:S&P先進国REITインデックス(除く日本・配当込み)とは、S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスが公表している世界のリートの投資収益率です。当該指数に関する著作権等知的財産権は、S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスに帰属します。

つみたてNISA口座のお申し込みにあたってのご留意事項

  • つみたてNISA口座は、すべての金融機関を通じて、1人につき1口座のみ開設が認められています(金融機関の変更等をおこなった場合を除く)。一定の手続きのもとで、金融機関の変更が可能ですが、金融機関の変更をおこない、複数の金融機関でつみたてNISA口座を開設したことになる場合でも、各年において1つのつみたてNISA口座でしか公募株式投資信託等を購入することができません。また、つみたてNISA口座内の公募株式投資信託等を変更後の金融機関に移管することもできません。なお、金融機関を変更しようとする年分の非課税投資枠で、すでに公募株式投資信託等を購入していた場合、その年分について金融機関を変更することはできません。
  • 同一の勘定設定期間において、複数の金融機関につみたてNISA口座を開設することができず、また、異なる金融機関等につみたてNISA口座内の商品を移管することもできません。
  • つみたてNISA口座と一般NISA口座は選択制のため、同一年に両方の適用は受けられません。また、つみたてNISA口座と一般NISA口座を変更する場合は、原則として1年ごと(暦年単位)となります。
  • つみたてNISA口座の申込書が複数の金融機関にそれぞれ提出されると、税務署における確認に時間を要し、つみたてNISA口座の開設に相当の期間を要する場合や、つみたてNISA口座が開設できない場合があります。このため、つみたてNISA口座の申込書は、必ず1金融機関のみに提出してください。
  • 横浜銀行がつみたてNISA口座において取り扱っている商品は、株式投資信託のみです。
  • 非課税投資枠は、毎年40万円が上限で、保有している商品を一度売却すると再利用はできません。
  • 非課税となる投資枠の残額を翌年以降に繰り越すことはできません。
  • 投資信託の分配金を再投資した場合は、新たな投資として非課税投資枠を利用して購入することとなります。
  • 当初買付分と分配金の再投資分を合わせた利用額は年間40万円までであり、40万円を超える場合、超過分は非課税対象になりません。
  • つみたてNISA口座の損失について、特定口座や一般口座で保有する他の投資信託や上場株式等の売却益や分配金等との損益通算はできず、当該損失の繰越控除もできません。
  • 投資信託における分配金のうち、元本払戻金(特別分配金)はもともと非課税であり、つみたてNISAのメリットを享受できません。
  • 非課税期間が満了した場合等に、つみたてNISA口座から投資信託が払い出された場合は、払い出された商品の取得価額は払出日における時価となります。なお、一般NISA口座と異なり、非課税期間満了後に再度異なる非課税投資枠に移管することはできません。
  • つみたてNISA口座のご利用には、投資信託口座の開設が必要となります。
  • つみたてNISA口座のご利用には、累積投資取引の申し込みが必要となります。本申込に基づき定期かつ継続的に対象商品の買付をおこないます。
  • つみたてNISA口座で購入した投資信託の信託報酬等の概算値が、原則年1回通知されます。
  • 基準経過日(つみたてNISA口座をはじめて開設した日から10年を経過した日、および同日の翌日以後5年を経過した日ごとの日)につみたてNISA口座を開設されたお客さまの氏名・住所を確認します。基準経過日から1年以内に確認ができない場合、つみたてNISA口座が利用できなくなる場合があります。
  • 複数の金融機関に重複して申し込みされた場合は、申し込みが無効になる場合があります。

年間40万円の非課税投資枠活用にあたってのご注意事項

  • つみたてNISAは、年間40万円の非課税投資枠があります。申込単位は、月額5,000円以上1,000円単位(〈はまぎん〉マイダイレクト投資信託サービスおよび投資信託口座開設申込サービスの場合、1,000円以上1,000円単位)で、月額上限金額は33,000円です。年間40万円の非課税投資枠をすべて使い切るには増額月(年間2回まで)および増額金額(5,000円以上1,000円単位)の設定が必要です(ケース①)。
  • 毎月の投資金額は、1月から12月まで投資した場合(年換算)の投資金額合計が40万円以内となるようお申し込みいただく必要があります。年換算した場合に投資金額合計が40万円を超える金額は指定できません(ケース②)。
  • 年の途中から積立を開始された場合でも、1月から12月まで毎月投資した場合と同様に考えます。

ケース①

たとえば、1月から毎月3万円と増額月に増額して積み立てることで、年間40万円の非課税投資枠をすべて使い切ることができます。

「〈毎月積立〉3万円×12か月=36万円」+「〈増額月〉12万円×2回=4万円」=「〈合計〉40万円」

ケース②

年換算で40万円を超える積立金額は指定できません。たとえば、7月から毎月6万円と増額月1回4万円を足して年間40万円とするようなことはできません。

「〈毎月積立〉6万円×6か月=36万円」+「〈増額月〉4万円×1回=4万円」=「〈合計〉40万円」「〈毎月積立・年換算※〉6万円×12か月=72万円」→年換算※すると40万円を超える (72万円>40万円)ため、設定できません。」

キャンペーンのご注意事項

  • 本キャンペーンは個人のお客さまが対象です(個人事業主のお客さまは対象になりません)。
  • 店頭で、つみたてNISA口座開設・つみたてNISA契約のお申し込みをされた場合は、本キャンペーンの対象になりません。
  • 2021年7月31日までにつみたてNISA口座開設が税務署より認められなかった場合は本キャンペーンの対象になりません。
  • 2020年8月3日~2020年10月30日に実施した「スマホでらくらく つみたてNISAはじめよう!キャンペーン」でプレゼントを受け取られたお客さまは、本キャンペーンの対象になりません。
  • プレゼント進呈時に、投資信託口座の閉鎖(相続手続きも含む)およびつみたてNISA契約終了の手続きをされている場合は本キャンペーンの対象になりません。
  • プレゼント進呈時に、つみたてNISA契約の指定預金口座の閉鎖(相続手続きも含む)等、当行から入金できない場合は、本キャンペーンの対象になりません。
  • プレゼントは課税対象となる場合があります。詳細は所轄の税務署等にご相談ください。
  • キャンペーン内容は、予告なく変更または中止となる場合があります。あらかじめご了承ください。

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