2025.05.21

老後のお金に不安がある方必見！おさえておきたい「資産形成」のコツ

監修: 株式会社MILIZE
作成: 2025年5月

「老後の生活費は足りるだろうか？」そんな漠然とした不安を抱えている方も多いのではないでしょうか。長寿化が進み、年金だけでは不十分といわれる現代において、計画的な資産形成はますます重要になっています。しかし、「何から始めればいいのかわからない」「投資はリスクがあって怖い」と感じる方も少なくありません。そこで今回は、老後の安心を手に入れるために必要な「資産形成」の基本と、初心者でも始めやすい積立投資の方法について解説します。貯蓄だけでなく、賢く投資を活用することで、将来の不安を軽減する第一歩を踏み出しましょう。

資産形成はなぜ必要なのか？

日本では、長寿化が進んでいることから、老後に安定した生活を続けるためには、日々の生活費だけでなく、医療費や介護費、さらには趣味や旅行など多くの費用を準備していく必要があります。しかし、現役時代のように安定した収入を得るのは難しくなるため、若いうちから老後に向けた計画的な資産づくりが求められます。では資産形成にはどのような方法があるのでしょうか。
資産形成には大きく分けて「貯蓄」と「投資」の2つの方法があります。貯蓄は将来のためにお金を蓄えることで、具体的には銀行の預金などが挙げられます。安心感があり、金利引き上げの影響で預金金利は少し上昇していますが、それでも大きなリターンを目指すには限界があります。一方、投資はお金を運用して資産を成長させる方法で、株式や投資信託などで長期間にわたって資産を増やしていくことで貯蓄よりも高いリターンが期待できます。インフレ対策としても有効で物価上昇に備える手段としても活用されています。

上手に資産形成するためのコツ

投資で資産形成を成功させるには、以下の2つのポイントを意識しましょう。

1. 長期運用のメリットを活かす

短期間で大きな利益を得ようとするとリスクが高くなりますが、長期的にコツコツと続けることで「複利効果」が働き、安定的に資産を増やせます。
複利とは、得た利益を再投資することで、利益がさらに利益を生み出す仕組みのことです。時間を味方につけることで、資産の成長を促すことができます。1年ごとの差は小さくても、長期的に見るとその積み重ねが大きな違いを生むことに繋がります。

[毎月1万円を30年間積み立てた場合]利回り0% 約360万円利回り1.0% 約420万円利回り3.0% 約583万円利回り5.0% 約832万円上記の表およびグラフはシミュレーションのため、実際の結果とは異なる場合があります。運用に係る税金・費用等は考慮していません。

2. 分散投資でリスクを軽減

分散投資は、投資する資産、地域、投資するタイミングなどを、複数に分けて投資する手法です。例えば投資先を株式、債券、不動産など、複数に分けることで、特定の資産が値下がりしても他の資産でカバーできるため、リスクを小さくすることができます。

分散投資の例 [資産（銘柄）の分散]特性の異なる複数の資産を組み合わせる [地域の分散]複数の地域や通貨を組み合わせる [時間（時期）の分散]価格が高いときに少なく購入、価格が安いときに多く購入

積立投資で活用すべきおすすめの制度

「長期運用」と「分散投資」を組み合わせる方法として「積立投資」があります。積立投資は、少額から始められ、長期的にコツコツと資産を増やすのに適した方法です。長期的に投資することで複利効果を得ることができ、また毎月一定額を投資し続けることで時間（時期）分散を図ることもできます。積立投資をおこなううえで、特に活用すべき制度として「iDeCo」と「NISA」があります。

iDeCo（個人型確定拠出年金）

老後資金の準備に特化した制度で、掛金が全額所得控除の対象となるため、節税効果が期待できます。さらに、運用益も非課税となり、60歳以降に受け取る際も控除の対象になるメリットがあります。
ただし、原則として60歳まで資産を引き出せない点には注意が必要です。

NISA（少額投資非課税制度）

NISAは投資による利益が非課税になるおトクな制度です。2024年からは「新NISA」として制度が拡充され、年間投資枠も大幅に増加しました。
途中で資金を引き出すことも可能なので、ライフスタイルの変化にも柔軟に対応できます。

まとめ

資産形成には「貯蓄」と「投資」の2つの方法がありますが、将来の安心のためには両方をバランス良く活用することが大切です。特にiDeCoやNISAといった制度を上手に活用すれば、税制上のメリットを受けながら効率的に資産を増やすことができます。「投資は難しそう…」と感じるかもしれませんが、少額から始めてみることで、少しずつ知識と経験を積んでいくことができます。不安な場合は、専門家や金融機関に相談しながら、自分に合った資産形成を進めていきましょう！

2025年5月の法令等に基づき作成

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