2024.08.23

銀行で投資信託を買うメリットを銀行員が解説!

監修
株式会社MILIZE
作成
2024年8月

投資信託について興味をもち、いざ運用をはじめようと思っても、「商品をどこで買えばいいのか」「どの金融機関を選べばいいのか」迷ってしまうことが多いと思います。今回は銀行で投資信託を購入するメリットについて解説します。投資信託の購入を考えている人は、ぜひ参考にしてみてください。

投資信託はどこで買える?

金融の自由化が進んだことで、現在では銀行、証券会社、郵便局、信用金庫など多くの金融機関で購入することができます。また金融機関にもよりますが、店舗に来店しなくてもインターネットから手軽に取引ができるようになりました。

銀行で投資信託を購入する3つのメリット

では銀行で投資信託を購入するメリットとは何でしょうか。3つのメリットについてそれぞれ解説していきます。

1.生涯にわたるトータルサポート

銀行では投資信託以外にも住宅ローンや保険、相続などお金に関する幅広い相談をすることができます。「万一にそなえたい」「住宅の購入資金が必要」など、お客さまはライフステージにあわせた相談ができることがメリットです。

2.気軽に相談できる

口座開設や預金の引き出しなどで利用する銀行は身近な存在です。また店舗を持つ銀行では、窓口で担当者と会って相談することができます。利用したことがない金融機関に比べ、普段利用しているなじみのある銀行のほうが相談しやすいでしょう。

3.資金管理がしやすい

投資信託を購入するには、投資信託の口座開設が必要です。すでに預金口座を保有している金融機関で投資信託口座を開設した場合、預金と投資信託をひとつの金融機関で管理することができます。

銀行での投資信託の購入が向いている人

自分がどの金融機関で投資信託をはじめればいいのか迷ってしまう方も多いと思います。銀行で投資信託を購入するのに向いている人はどんな人でしょうか?

お金に関すること全般の相談をしたい人

銀行ではお金に関する幅広い相談ができるため、なにかあったら相談できる相手として心強い存在になるでしょう。投資信託だけではなく、複数の商品からひとりひとりのお客さまのニーズにあったものを提案することができます。

対面で相談したい人

投資信託をはじめるうえで「どんな商品を選んだらいいのか」「購入したあとはどうすればいいのか」など、わからないことが多いかと思います。銀行では、はじめるときの商品選びから購入した後のアフターフォローまで、窓口で担当者に会って相談することができます。迷ったときや困ったときに気軽に相談できる担当者がいると安心です。

資産をひとつの金融機関で管理したい人

銀行で投資信託を購入する3つめのメリットで解説した通り、複数の金融機関を利用するとお金の管理が煩雑になり大変だと思う方も多いでしょう。銀行であれば、普段の生活費決済や給与受取で利用している預金口座、貯蓄用として利用している預金口座などとまとめてお金を管理することができます。

まとめ

投資信託は多くの金融機関で購入することができます。その中でも銀行は、お金に関する幅広い相談が対面でできることが特徴です。投資信託の購入を考えているものの「どんな商品を買えばいいのか」「手続きはどうしたらいいのか」こんな不安をお持ちの方も多いのではないでしょうか。
横浜銀行では、そんなお客さまの悩みに寄り添いながらお金について総合的な相談を承っております。ぜひお気軽にご相談ください。

ご留意事項

  • この情報は、投資判断の参考としての情報提供を目的としたものであり、投資勧誘を目的としてはいません。なお、掲載されている見解および図表等は当資料作成時点のものであり、その正確性、安全性、将来の市場環境の変動等について保証するものではありません。
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  • 投資信託は預金ではなく、預金保険の対象ではありません。
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    • 組み入れ有価証券(株式・債券・リート等)等の値動き(価格変動リスク)があります。
    • 組み入れ有価証券(株式・債券・リート等)等の発行者の信用状態の悪化によるリスク(信用リスク)、国情・財務状況等の変化およびそれらに関する外部評価の変化等によるリスク(カントリーリスク)があります。
    • 外貨建て資産に投資するものは、この他に為替相場の変動によるリスク(為替変動リスク)があります。
      詳しくは、各ファンドの目論見書等をご確認ください。
  • 投資信託のお申し込みにあたっては、当行所定の手数料等(お申込金額に対して最大3.3%(税込み)のお申込手数料(購入時手数料)、純資産総額に対して最大年2.2%(税込み)の運用管理費用(信託報酬)(※)、基準価額に対して最大0.5%の信託財産留保額、その他運用に係る費用等の合計)をご負担いただきます。これらの手数料等は、各ファンドにより異なるため、具体的な金額、計算方法をあらかじめ表示することができません。詳しくは、各ファンドの目論見書等にてご確認ください。(2024年12月9日現在)
    • 一部ファンドについては成功報酬が別途かかります。成功報酬は運用状況等により異なるためあらかじめ記載することができません。
  • 投資信託は、金融商品取引法第37条の6の規定に基づく書面による契約の解除(クーリング・オフ)の適用はありません。
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  • 一部のファンドには、信託期間中に中途換金できないものや、特定日にしか換金できないものがあります。詳しくは各ファンドの目論見書等をご確認ください。
  • 投資信託の運用による損益は、投資信託を購入されたお客さまに帰属します。
  • 横浜銀行で購入された投資信託は投資者保護基金の対象ではありません。
  • 投資信託は設定・運用を投資会社がおこなう商品です。
  • お申し込みの際は、購入されるファンドの最新の目論見書および目論見書補完書面をお渡ししますので、必ず内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。目論見書および目論見書補完書面は横浜銀行の本支店等に用意しています。