
2023.09.29
投資信託の購入を検討するうえでまず知っておくべきことは?
- 提供
- アセットマネジメントOne
- 更新
- 2023年9月
投資信託を保有する際にはリスクが存在すること、そして購入・保有する際にどんな費用がかかるかをおさえておきましょう。
投資信託は、値動きのある有価証券などに投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。また、投資信託は預貯金と異なります。
主なリスク要因
株価変動リスク
景気動向見通しの変化などから株式市場が変動することにより生じるリスク
金利変動リスク
政策金利の変動などから、金利が変動した際に、債券などの価格が変動するリスク
信用リスク
発行体(国や企業など)が財政難や経営不振などに陥った際に、株や債券などの有価証券の価値が下落するリスク
カントリーリスク
投資先となっている国(地域)の政治・経済・社会・国際関係等の不安定性に起因して資産価値が変動するリスク
為替変動リスク
為替相場の変動により、外貨建資産の価格が変動するリスク
流動性リスク
市場規模、取引量、取引規制などにより十分な流動性のもとで取引をおこなえず、投資する資産が市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないリスク
上記のリスク以外にも、さまざまなリスク要因があります。個別の投資信託のリスクは目論見書や販売用資料などでご確認できます。
投資信託には投資する資産に応じてさまざまなリスク要因があります。
目論見書や販売用資料などには「投資リスク」というページがあり、個別の投資信託ごとに確認できます。
投資信託を選ぶ際には、どのようなリスク要因があるのかをしっかり確認することが大切です。
購入時から換金時までにかかる費用(例)
投資信託を購入・保有する際の費用には、購入時や換金時にかかる販売会社に支払う手数料など(直接費用)のほかにも、保有期間中に信託財産から支払われる手数料(間接費用)があります。
-
購入時
- 購入時手数料(直接費用)
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保有期間中
- 信託報酬(間接費用)
- 監査報酬(間接費用)
- 組入有価証券の売買手数料など(間接費用)
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換金時
- 信託財産留保額(直接費用)
- 換金時手数料(直接費用)
購入時から換金時までにかかる費用(例)一覧
横にスクロールできます
費用名 | 費用の内容 |
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購入時手数料 |
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信託報酬 |
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監査報酬 |
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組入有価証券の売買手数料 |
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信託財産留保額 |
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換金時手数料 |
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- ※
上記は投資信託のおもな費用であり、すべてを説明しているものではありません。
投資信託の中にはお客さまから直接いただく費用のほかに、お客さまの目からは見えない信託財産から徴収される費用があります。
投資信託を購入・保有する際には、目に見えない間接費用も意識することが大切です。
ご留意事項
- この情報は、投資判断の参考としての情報提供を目的としたものであり、投資勧誘を目的としてはいません。なお、掲載されている見解および図表等は当資料作成時点のものであり、その正確性、安全性、将来の市場環境の変動等について保証するものではありません。
- これらの情報によって生じたいかなる損害についても、本情報提供者、執筆者および当行は一切の責任を負いません。
投資信託についてのご注意
- 投資信託は預金ではなく、預金保険の対象ではありません。
- 投資信託は、元本・分配金が保証された商品ではありません。
- 投資信託は、次の要因により、お受け取り金額が投資元本を下回ることがあります。
- 組み入れ有価証券(株式・債券・リート等)等の値動き(価格変動リスク)があります。
- 組み入れ有価証券(株式・債券・リート等)等の発行者の信用状態の悪化によるリスク(信用リスク)、国情・財務状況等の変化およびそれらに関する外部評価の変化等によるリスク(カントリーリスク)があります。
- 外貨建て資産に投資するものは、この他に為替相場の変動によるリスク(為替変動リスク)があります。
詳しくは、各ファンドの目論見書等をご確認ください。
- 投資信託のお申し込みにあたっては、当行所定の手数料等(お申込金額に対して最大3.3%(税込み)のお申込手数料(購入時手数料)、純資産総額に対して最大年2.2%(税込み)の運用管理費用(信託報酬)(※)、基準価額に対して最大0.5%の信託財産留保額、その他運用に係る費用等の合計)をご負担いただきます。これらの手数料等は、各ファンドにより異なるため、具体的な金額、計算方法をあらかじめ表示することができません。詳しくは、各ファンドの目論見書等にてご確認ください。(2024年12月9日現在)
- ※
一部ファンドについては成功報酬が別途かかります。成功報酬は運用状況等により異なるためあらかじめ記載することができません。
- ※
- 投資信託は、金融商品取引法第37条の6の規定に基づく書面による契約の解除(クーリング・オフ)の適用はありません。
- 〈はまぎん〉マイダイレクト投資信託サービス(インターネットバンキング)では、一部申込手数料のキャッシュバックがあります。
- 一部のファンドには、信託期間中に中途換金できないものや、特定日にしか換金できないものがあります。詳しくは各ファンドの目論見書等をご確認ください。
- 投資信託の運用による損益は、投資信託を購入されたお客さまに帰属します。
- 横浜銀行で購入された投資信託は投資者保護基金の対象ではありません。
- 投資信託は設定・運用を投資会社がおこなう商品です。
- お申し込みの際は、購入されるファンドの最新の目論見書および目論見書補完書面をお渡ししますので、必ず内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。目論見書および目論見書補完書面は横浜銀行の本支店等に用意しています。
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