2023.09.29

【投資信託を選ぶ前に】株と債券とREITをザックリと知ろう

提供
日興アセットマネジメント
執筆
今福啓之
更新
2023年9月

3つの資産の特徴を簡単に説明できることが大事です。

日本で約6,000本(※)以上もある投資信託ですが、ほとんどのものの中身は「3×3=9のマス」で捉えることができます。投資対象は株式・債券・REIT(リート)の3つで、それぞれに国内と海外先進国と海外新興国の3つがあります。

  • 公募投信の本数(2023年7月末時点)

株式はいわゆる取引所に「上場」(じょうじょう)しているものが対象です。

株式と債券とREITはそれぞれ「エンジン役」「クッション役」「ニューフェイス」と位置付けると分かりやすくなります。

株価はその企業の業績を反映して動くことが多いため、景気と連動する資産と言え、不動産への投資をおこなうREIT(リート)も、不動産市況が好況なときに上がる傾向にあります。

逆に債券は不景気のときに価値の上がりやすい投資資産です。なぜなら、景気が悪くなり株式などが下がりそうなときに、世界中の投資資金が債券に向かうからというのが理由のひとつ。もうひとつは、債券の価格というものが「世の中の金利」との相対感によって決まるからです。

一般的な債券は利息が固定されているため、過去に発行された例えば5%の利息の債券は、その後世の中の金利が1%になったら「お宝」になります。すると、満期で100万円で返ってくる債券なのに110万円でも買いたいという投資家が現れます。このようにして、世の中の金利が下がると、昔からある債券の価格が上がるわけです。

不景気のときはお金の需要が減ったり、政府が景気刺激のためにお金を借りやすくすべく低金利誘導をおこなったりして金利が下がりがち。そして金利が下がると債券の価格は上がることに。だから「不景気に強い債券」なのです。

ご留意事項

  • この情報は、投資判断の参考としての情報提供を目的としたものであり、投資勧誘を目的としてはいません。なお、掲載されている見解および図表等は当資料作成時点のものであり、その正確性、安全性、将来の市場環境の変動等について保証するものではありません。
  • これらの情報によって生じたいかなる損害についても、本情報提供者、執筆者および当行は一切の責任を負いません。

投資信託についてのご注意

  • 投資信託は預金ではなく、預金保険の対象ではありません。
  • 投資信託は、元本・分配金が保証された商品ではありません。
  • 投資信託は、次の要因により、お受け取り金額が投資元本を下回ることがあります。
    • 組み入れ有価証券(株式・債券・リート等)等の値動き(価格変動リスク)があります。
    • 組み入れ有価証券(株式・債券・リート等)等の発行者の信用状態の悪化によるリスク(信用リスク)、国情・財務状況等の変化およびそれらに関する外部評価の変化等によるリスク(カントリーリスク)があります。
    • 外貨建て資産に投資するものは、この他に為替相場の変動によるリスク(為替変動リスク)があります。
      詳しくは、各ファンドの目論見書等をご確認ください。
  • 投資信託のお申し込みにあたっては、当行所定の手数料等(お申込金額に対して最大3.3%(税込み)のお申込手数料(購入時手数料)、純資産総額に対して最大年2.2%(税込み)の運用管理費用(信託報酬)(※)、基準価額に対して最大0.5%の信託財産留保額、その他運用に係る費用等の合計)をご負担いただきます。これらの手数料等は、各ファンドにより異なるため、具体的な金額、計算方法をあらかじめ表示することができません。詳しくは、各ファンドの目論見書等にてご確認ください。(2024年1月4日現在)
    • 一部ファンドについては成功報酬が別途かかります。成功報酬は運用状況等により異なるためあらかじめ記載することができません。
  • 〈はまぎん〉マイダイレクト投資信託サービス(インターネットバンキング)では、一部申込手数料のキャッシュバックがあります。
  • 一部のファンドには、信託期間中に中途換金できないものや、特定日にしか換金できないものがあります。詳しくは各ファンドの目論見書等をご確認ください。
  • 投資信託の運用による損益は、投資信託を購入されたお客さまに帰属します。
  • 横浜銀行で購入された投資信託は投資者保護基金の対象ではありません。
  • 投資信託は設定・運用を投資会社がおこなう商品です。
  • お申し込みの際は、購入されるファンドの最新の目論見書および目論見書補完書面をお渡ししますので、必ず内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。目論見書および目論見書補完書面は横浜銀行の本支店等に用意しています。